研究代表者：長野 宇規（神戸大学・大学院農学研究科）
共同研究者：藤原 洋一（石川県立大学・環境科学科）
甲山 治（京都大学・東南アジア研究所）
渡辺 一生（京都大学・東南アジア研究所）
星川 圭介（京都大学・地域研究統合情報センター）
実施期間：2011-2012年
研究概要:
過去およそ半世紀の間に東南アジア大陸部において発生した気象災害のうち特に農業被害に着目し、災害発生時の地域の状況、ローカルな気象条件、全球レベルの気象条件という3 要素の対応関係を解明する。具体的には下記手
順による。
（ 1 ）蓄積された現地調査記録や公文書の記述、農業統計からの農業被害履歴情報の取得
（ 2 ）観測降雨分布データと（ 1 ）との対応関係の分析
（ 3 ）観測降水量分布データと再解析に基づく大気大循環との対応関係・因果関係の分析
東北タイ・コンケン郊外水田地帯の雨期3時点（2007年7月・9月・10月）合成開口レーダー （SAR）カラー合成画像。色の違いは土壌水分の季節変化パターンの違いに基づくもので、たとえ ば青い箇所は7月から9月の間に冠水した地域である。この図からは洪水や干ばつに対する脆弱 性の地域分布を読み取ることができる。
詳細:
2011年10月バンコク郊外での洪水の様子。チャオプラヤデルタでは過去50年ほどの間に土地利用や人間活動、水利システムが大きく変化し続けてきた。
本研究の目的は、 東南アジアで過去半世紀の間に発生した気象災害（特に農業被害）がどのような地球規模での大気大循環の下で発生したかを明らかにすることを通じ、 温暖化に伴う気候変動が地域社会や農業生産活動にどのような影響を与えるかを予測するための材料を提供することにある。温暖化に伴う降水量の変化などはすでに様々な方面により予測が行われているが、 昨年発生したタイの大洪水にみられるとおり、気象災害時における被害の現れ方は現地のインフラや社会の状況と密接に関連している。本研究は統計資料等の数値データのみならず現地調査記録や公文書の記述を用いることにより、 そうした背景の情報も取り込みながら気象と被害の対応関係を分析するもので、 その成果は現在、 そして将来の社会的条件下で起こりうる気象災害の被害予測にも生かしうるものと期待される。
また、 再解析気象データを地域研究分野で利用するための方法論を検討するという点においても本研究は意義深い。 再解析気象データは解像度や精度の点からこれまで気象・水文学以外の分野にはほとんど用いられていないが、 再解析はエルニーニョやラニーニャなどローカルな社会や生業活動にも大きな影響を与えた大気大循環の揺らぎを過去約半世紀にさかのぼって表現しうるもので、 地域研究をはじめとする諸研究分野におけるその利用可能性は非常に高い。
