研究代表者：梅崎 昌裕（東京大学・大学院医学系研究科）
共同研究者：大久保 悟（東京大学・農業生命科学研究科）
富田 晋介（東京大学・農学生命科学研究科）
河野 泰之（京都大学・東南アジア研究所）
中谷 友樹（立命館大学・文学部）
西谷 大（国立歴史民俗博物館・研究部考古系）
古澤 拓郎（東京大学・日本・アジアに関する教育研究ネットワーク）
星川 圭介（京都大学・地域研究統合情報センター）
甲山 治（京都大学・東南アジア研究所）
実施期間：2009-2010年
研究概要:
雲南省ハニ族の棚田。水田のなかに養魚池が掘られている。
本研究プロジェクトは、めざましい発展を遂げつつある空間情報科学の最新技術を応用することによって、地域研究に適した土地被覆・土地利用・資源利用分析の方法論を確立することを目的とする。その目的を達成するために、タイ、ベトナム、ラオス、中国、インドネシア、パプアニューギニアにおいて空間利用分析の調査実績をもつメンバーによってプロジェクトを組織し、東南アジアのさまざまな地域における土地利用・土地被覆・資源利用の動態とそこにかかわる政治・社会・生態要因の整理をおこなう。
詳細:
海南島内陸部にわずかに残る焼畑での陸稲栽培
開発と環境保全にかかわる地域研究において、空間利用分析の重要性は古くから指摘されてきたものの十分な成果はあげられていない。東南アジア各国における人口急増により人間－環境系の持続が危機に瀕している現在、人間活動による土地利用・土地被覆への影響を詳細に解明することは急務といえよう。研究が立ち遅れている主たる理由は、フィールドワークに基づく小集団での詳細なデータがあるにもかかわらず、それを広域に敷衍する、あるいは一般化する方法論が欠如していたためである。本申請課題の目的は、めざましい発展を遂げつつある空間情報科学の最新技術を応用することによって、地域研究に適した土地被覆・土地利用・資源利用分析の方法論を確立するとともに、東南アジアのさまざまな地域における土地利用・土地被覆・資源利用の動態とそこにかかわる政治・社会・生態要因の整理をおこなうことである。
この目的を達成するために、タイ、ベトナム、ラオス、中国、インドネシア、パプアニューギニアにおいて空間利用分析の調査実績をもつ研究グループを組織した。それぞれの研究者レベルで人類学と空間情報科学のデータを融合させることによって、具体的には、土地利用・土地被覆を手がかりにした人間活動の理解という領域に踏み込むことができると考えている。
本申請課題に期待される成果は、空間情報科学の最新技術を地域研究者による空間利用分析に応用することによって、集団レベルの土地利用・土地被覆、さらには資源利用を明らかにするための新しい方法論を確立し、東南アジアにおける人間－環境系モデルを構築することにある。それぞれのメンバーがこれまで独自に確立させてきた方法論を比較検討することによって、東南アジアのさまざまな社会自然環境条件における人間の行動と土地利用・資源利用のダイナミズムを整理することが可能となると考えている。
バニラの受粉。パプアニューギニア・セピック地方では、バニラ栽培が新たな現金収入源となっている。
