IV-13. 「東南アジア地域資料の長期的収集・利用に関する研究」(平成25年度 FY2013 新規)


  • 研究代表者:矢野正隆(東京大学・大学院経済学研究科)
  • 共同研究者:石井美千子(日本貿易振興機構アジア経済研究所・図書館)
  • 大野美紀子(京都大学・東南アジア研究所)
  • 加藤さつき(東京外国語大学・学術情報課)
  • 木谷公哉(京都大学・東南アジア研究所)
  • 北村由美(京都大学・附属図書館研究開発室)
  • 高橋宗生(日本貿易振興機構アジア経済研究所・図書館)
  • 多田剛志(大阪大学・附属図書館箕面地区図書館サービス課外国学図書館班)

研究概要

本研究グループでは、東南アジア諸地域を対象として、関係する逐次刊行物の日本国内機関における所蔵状況や、現地での出版の現状について、各方面から調査を行ってきた。これまでの研究成果は、『東南アジア研究逐次刊行物総合目録』『東南アジア逐次刊行物の現在──収集・活用のためのガイドブック』として公表されている。本研究では、これまでの作業を通じて明らかになったデータの不備を改善し、さらに有用なデータとして整備することを基本とする。また、オンライン情報の調査をおこない、旧来の紙媒体主体の情報に付加する。これを通じて、東南アジア地域に関する情報を長期的に収集・蓄積していくための基盤を作る。

詳細

本研究は、東南アジア地域情報の収集・蓄積をより確実にし、その長期的な利用を保障するための土台作りを目的とする。具体的には、以下の2 つの作業をおこなう。

(1)収集すべき資料に関する情報の正確な把握
本研究グループは、これまでにコアジャーナルや官報といった逐次刊行物のデータベース(東南アジア逐次刊行物総合目録データベース)を作成し公開しているが、ここに掲げられた書誌等の情報は必ずしも完備されているとは言えず、中には刊行状況の不明なタイトルも存在する。そこで、まず、これを精査してデータベースに反映させ、より正確な情報を提示できるようにする。この改訂により、本データベースは、調査・研究だけでなく、資料の収集や整理の現場においても、より有用なツールとなることが見込まれる。

(2)東南アジア情報のオンライン化に関する実態把握
近年では、東南アジアにおいても情報のデジタル化・オンライン化が進展しており、また、東南アジア以外の地域における東南アジア情報のデジタル化も進みつつある。そこで、(1)の逐次刊行物を中心に、現地及びその他の地域における東南アジア情報のデジタル化・オンライン化の動向について基礎的な調査を行う。これは、図書館等が情報収集の戦略を策定する際に、まず押さえておくべきポイントであり、今後、複数館による資料の共同収集・共同利用を効率的に進めるためにも、不可欠のデータとなるであろう。


東南アジアの新聞

東南アジア逐次刊行物の現在