- 研究代表者：泉川 普（広島女学院大学・国際教養学部）
- 共同研究者：水野広祐（京都大学・東南アジア研究所）
- 北村由美（京都大学・付属図書館研究開発室）
- 植村泰夫（広島大学・文学研究科）
- 小座野八光（愛知県立大学・外国語学部）
研究概要
本研究は、インドネシア史上の転換期であった1930 年代〜50 年代におけるバタヴィア・ジャカルタの華人の商業ネットワークの実態を経済学（担当：水野）、社会学（担当：北村）、そして歴史学（担当：植村および小座野）による領域横断的なアプローチから分析し、同時期の都市社会の形成とネットワークとの相関関係を明らかにする。
そのため、共同研究者との文献サーヴェイおよび研究代表者による平成26年度7 月から9 月によるジャカルタ連絡事務所を拠点とした現地調査を進める。
詳細
本研究の目的は、インドネシア史の画期であった1930 年代～50年代のバタヴィア・ジャカルタの華人商業ネットワークについて検討することである。その際、オランダ語およびインドネシア語の文献調査のみならず、フィールドワークを行うことで、その実態に迫ることを試みる。
従来の華人研究では、社会関係に基づくネットワークを用いて、広域的なビジネスを展開したとされるが、その限界性についてはあまり触れられていない。そこで、本研究では、華人商人のネットワークがビジネスのどの場面で機能したのか、もしくは機能しなかったのか、他のグループ（ミナンカバウ人や日本人）との競争に際して、個々の華人商人たちに対して、このネットワークはどのような役割を果たしたのか、ということを通じて、社会関係に基づく華人商業ネットワークの機能および分析手法としての有効性を再考する意義を持つ。
研究対象とする時期に東南アジア各地では、植民地国家から国民国家体制への転換が見られたが、独立後の「国民国家」は、かつて植民地国家を支えていた華人商業ネットワークを「国民」の名の下で排除することができた。換言すれば、華人商業ネットワークの代替となるネットワークが登場したと想起できる。つまり、この実態を検討することは、バタヴィア・ジャカルタ史の多様性を経済面から明らかにすることにつながり、1930 年代～50 年代という「危機と変化」の時代の特性を考察する一助となる。
 植民地期のピントゥ・クチール 出典：Batavia. Kali Pintoe Ketjil |
 現在のピントゥ・クチール 泉川撮影（2014 年9 月） |