近年、森林破壊の著しいインドネシアにおいて、産業植林は持続的森林圏の構築のため重要な役割をもつ。パームオイル・プランテーションやアカシア造林などはその例であるが、近隣住民と紛争を起こすだけでなく、逆に森林破壊を助長することもあり、持続的森林圏の再構築が望まれてきた。そこで産業植林が計画されているインドネシア・カリマンタン島の11万haの泥炭湿地を研究対象地として、「水・熱循環」と「持続性」をキーワードに、大規模植林が周辺環境に与える影響評価手法の構築を目指している。管理された大規模人工造林が産業としても成立するだけでなく、地域住民や生態系にとっても持続可能であることを示すため、大規模人工植林事業の実施前後に水文・気象観測、森林バイオマス測定、衛星モニタリング、鳥類生態調査を行うことで持続性に関して客観的なデータを示し、水・熱循環およびCO2動態のモデル化を行っている。