共同利用・共同研究拠点

「東南アジア逐次刊行物に関する情報の発信」
研究代表者：　矢野 正隆（東京大学・大学院経済学研究科・特任助教授）
（実施期間：平成23年度～平成24年度）

• 研究概要
• 研究目的・意義・期待される効果
• 研究成果概要

• 平成24年度の研究会

研究概要

本研究では、京都大学東南アジア研究所共同利用・共同研究プロジェクト「東南アジア研究逐次刊行物の共有化」（平成21-22年度、代表：北村由美）によって構築された『東南アジア逐次刊行物総合目録データベース』を拡充し、また、同プロジェクトにおいて収集された東南アジア研究資料に関する情報を、解説書の作成を通じて広く発信する。これらの活動を通じて、ライブラリアン等による情報収集・公開の更なる進展を期するとともに、図書館と学術研究との垣根を越えた情報共有のあり方を模索する。

研究目的・意義・期待される効果

データ登録・表示のフローチャート

官報（タイ、ベトナム、マレーシア、フィリピン）

本研究は、過去の共同研究プロジェクトを通じて行ってきた、東南アジア研究に関する情報資源共有化のための基礎作業を継続し、拡充することを目的とする。

平成23年度は、(1)既に情報収集を行ったコア・ジャーナルに加えて、新聞・官報の所蔵調査の取り纏めを行った。24年度にはこれをデータベースに反映させ公開する予定である。(2)この共同研究では、これまでの調査やヒアリングをもとに、東南アジアの研究資料や現地の出版事情に関する基本的な解説書を作成することになっているが、23年度は、そのための基礎整理をして、24年度末の刊行のための下準備を行った。(3)情報の発信ということで、これまでの活動成果を内外に公表すべく、研究員が各自で紹介文や論文の寄稿をおこなった。木谷・北村によるデータベース構築に関する考察（『専門図書館』251号）、石井・高橋・矢野によるコア・ジャーナルの紹介と論考がこれにあたる（『アジ研ワールドトレンド』189, 198号）。

本研究では、これまでの基礎作業の継続に加えて、蓄積されたデータに基づく情報発信にも取り組む。これにより、東南アジア関連資料へのアクセス情報に加えて、その内容に関わる資料情報が整うことになる。これは国内における情報基盤の底上げを目論むものであり、そのために、情報の共有化を情報収集の現場である図書館レベルに限定せず、学術研究とリンクさせようとするものである。

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