本研究の目的は、東南アジアで過去半世紀の間に発生した気象災害(特に農業被害)がどのような地球規模での大気大循環の下で発生したかを明らかにすることを通じ、温暖化に伴う気候変動が地域社会や農業生産活動にどのような影響を与えるかを予測するための材料を提供することにある。
温暖化に伴う降水量の変化などはすでに様々な方面により予測が行われているが、昨年発生したタイの大洪水にみられるとおり、気象災害時における被害の現れ方は現地のインフラや社会の状況と密接に関連している。本研究は統計資料等の数値データのみならず現地調査記録や公文書の記述を用いることにより、そうした背景の情報も取り込みながら気象と被害の対応関係を分析するもので、その成果は現在、そして将来の社会的条件下で起こりうる気象災害の被害予測にも生かしうるものと期待される。
また、再解析気象データを地域研究分野で利用するための方法論を検討するという点においても本研究は意義深い。再解析気象データは解像度や精度の点からこれまで気象・水文学以外の分野にはほとんど用いられていないが、再解析はエルニーニョやラニーニャなどローカルな社会や生業活動にも大きな影響を与えた大気大循環の揺らぎを過去約半世紀にさかのぼって表現しうるもので、地域研究をはじめとする諸研究分野におけるその利用可能性は非常に高い。
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